原油価格と日本株の連動性一巡か、ストラテジストが解説

脱炭素投資を加速しつつ、原油・ガス権益に注力。

原油先物価格と株価の乖離の拡大。

エネルギーセクターは原油連動以外にも、天然ガス事業の長期契約価格や企業の脱炭素投資への再評価が進む可能性があり、必ずしも原油安と株価下落が直結しない。

25日移動平均線を上抜けし、かつ75日移動平均線が上向きに転換した段階で、本見立ては無効化される。

テクニカル上は弱気配列が継続しており、ニュース材料との整合性は高いが、原油価格のボラティリティに強く左右されるため確信度は中程度とする。

原油価格の上昇一服と連動性低下の明確化

中東情勢の緊迫化による原油先物価格の急騰

世界的な供給不足懸念の再燃によるエネルギー価格の再上昇

インバウンド需要の回復で旅客事業が好調。

燃油サーチャージおよび為替動向の確認。

原油安の恩恵以上に、円安進行が航空燃料費や外貨建て機材コストを押し上げ、相殺される可能性が残る。

直近60日の安値（2582円）を終値で明確に割り込んだ場合、下落基調への転換と判断し本シナリオを捨てる。

業績改善期待というファンダメンタルズの裏付けはあるが、テクニカルが中期線（75日）の下方に位置しており、上値を抑える動きが確認されるため。

原油価格下落による燃油サーチャージおよび燃料コストの改善

インバウンド旅客単価のさらなる上昇とコスト削減の相乗効果

急激な円安進行による航空燃料コストのドル建て負担増